例年通り、今年も、「焼肉ビジネスフェア」の開催に併せて、2024年1月16日（火）に東京での交流会を皮切りに、全国５箇所（苫小牧、東京、知立、京都、久留米）で開催されました。
全国5か所での地区別交流会の参加者総数は、正会員延べ174名、賛助会員延べ326名、スタッフその他の方も含めて、合計510名となりました。
　地区交流会は各ブロックの理事や総代による開催宣言でスタート致しました。金　信彦協会会長の挨拶の冒頭には、能登半島地震による被災者へのお見舞いの言葉がありました。、焼肉業界は予想を超えるインバウンド需要の増加により、地域格差はあるものの全体としてコロナ禍以前を上回る業績となりました。その一方、コスト上昇による収益力の低下や慢性的な人手不足がいたるところで問題となって、まだまだ安閑としている状況にはありません。その後、開催店主挨拶、焼肉業界の情勢報告及び焼肉協会の検定試験の結果報告がそれぞれからありました。
次に、「第3回焼肉料理コンテスト」について事業活動・広報委員会の委員より報告があり『熱々、チゲ対決』と銘打った決勝大会の模様のビデオ放映がありました。
休憩を挟んだのちに、出席の正会員各社より近況報告がありました、総じて12月の売上は好調に推移したとの報告が多い一方、人手不足から予約が受けきれない等、人手不足解消の課題が浮き彫りになりました。インフレの影響で賃金の上昇については、経営全体での対応が肝要と捉えて、価格対策を講じる予定という正会員の声も印象的でした。
また、恒例の賛助会員による新商品紹介やサービスの案内等が行われましたが、若者のアルコール離れを象徴するようなノンアルコール商品の紹介や物価高を反映する値上げ対策、店舗DＸ化や外国人雇用対策、今後のインフレ経済下での対策についての案内も多く聞かれました。
また、すべての会場において、新井名誉会長から会員の皆様の参考になる話を伺うことが出来ました。

皆様、今年度の地区交流会にご参加頂きまして誠にありがとうございました。

今年は、6月6日（火）の東北・関東・甲信越地区交流会を皮切りに、鹿児島、帯広、岐阜、大阪の順に全国5箇所で開催されました。
地区別交流会の参加者総数は、正会員延べ138名、賛助会員延べ305名、スタッフその他も含めて、計453名となりました。
　交流会の開催前に、各地区の総代選出会が行われ、新任も含め総勢35名の方が総代に選出されました。
開催宣言はいつものように、地区を代表する理事によりなされ、会が始まりました。
金　信彦協会会長の挨拶では、5月18日の総代会報告や今年度の重要事業に対する協力要請がありました。次に懇親会場提供の開催店主挨拶がありました。今回初めての開催店となる北海道・帯広の平和園や大阪・堺の樽一の社長の挨拶も興味深いものでした。
　続いて旦専務理事よりJY情勢報告として、JF（一般社団法人日本フードサービス協会）の会員売上動向報告と米国産牛肉の価格高騰の話、とりわけ焼肉店に必須のタンやハラミの価格状況などについても説明がありました。
次に、「第3回の料理コンテスト」のレシピの応募要請が担当理事からありました。
『焼肉屋で食べたい熱々チゲ対決』と銘打って、11月に決勝大会が1次審査で選ばれた4名によって競うことになります。7月末日が応募の締め切りとなりますのでお早めにお願いしますとの案内がありました。
次に、毎年恒例の「全国ヤキニクまつり」について担当理事より、今回からの変更点を中心に案内がありました。はがきでの応募を止めQRコードを使ったスマホでの応募へとデジタル化することが大きな変更点となっています。
次に、「焼肉協会の検定試験」の案内が、担当の安藤理事よりありました。これも今回から実施方法が大きく変わります。これまで全国6か所の会場から全国300か所以上の試験会場にて受験出来るようになります。CBT（Computer Based Testing）方式によるもので、受検者が最寄りのコンピューターがある会場で受検します。また申込方法も変更になります。申込開始は8月1日より協会ホームページより行うことが出来ますが、詳細は協会ホームページで確認してください。
次に、参加会員より近況報告がありました。総じて売上の回復はあるものの、原材料費や光熱費等の高騰による収益圧迫や慢性的な人手不足など、喫緊の課題についての話が多くありました。
また、恒例の賛助会員による商品紹介やサービスの案内等が行われました。

皆様、今年度の地区交流会にご参加頂きまして誠にありがとうございました。